情報技術の発展や業務環境の多様化により、組織内で使用されるパソコン、スマートフォン、タブレットなど様々な端末が業務の中心を担うようになった。これら業務端末は利便性を高めると共に、企業や組織を新たな脅威にさらしている。そのため、これら端末を狙った新手のサイバー攻撃や不正アクセスに対する防御策が極めて重要となっている。従来型の情報セキュリティ対策は、主にネットワークの境界に防御線を築くことに重点が置かれていた。つまり、内部と外部を区切るゲートウェイで監視や制御を行い、悪意ある攻撃の侵入を未然に防ごうというものだった。
しかし、クラウドサービスの普及やリモートワークの拡大によって、境界が曖昧になり、従来のやり方だけでは十分な保護が難しくなっている。そのような状況で注目されているのが、実際にデータへアクセスする端末、いわゆるエンドポイント自体の防御である。エンドポイントを標的としたサイバー攻撃は年々増加傾向であり、侵入の糸口となるのはメールの添付ファイルや悪意あるウェブサイト、さらには持ち出し端末の紛失など多岐にわたる。例えば、不正に作成された添付ファイルを開くだけで、端末が悪質なソフトウェアに感染して情報が窃取されたり、不正アクセスの足掛かりにされてしまうことがある。また、自宅や外出先でインターネットへ接続して業務を行う場合、外部の無線接続経由で不審な通信が行われる危険も潜んでいる。
業務用途で利用されているスマートフォンやタブレットは移動性が高い分、置き忘れや盗難による不正アクセスのリスクも無視できない。このような今の働き方では、オフィスの外やセキュリティ管理の及ばない場所でも端末が使われるため、エンドポイント単体での防御力強化が必須となってきた。エンドポイントセキュリティとは、パソコンやスマートフォンなどの端末自体に実装する防御機能の総称である。主流となっている手法には、ウイルス対策ソフトの導入、ファイアウォールの設定、不正プログラムの振る舞い検知、最新のセキュリティパッチ適用、端末の暗号化、アカウントへの多要素認証の導入などが挙げられる。これらは端末ごとに直接的な保護を行うため、全体的な防御効果が高まると同時に、個々の端末が万一被害を受けた場合でも被害範囲を最小化できる。
加えて、USBメモリや外付け記憶媒体の利用制限、アプリケーションの導入制御、クリップボードや画面の操作制御など細かな機能も有効である。不正アクセスの常とう手段は、ゼロデイ攻撃など通常のウイルス対策では検知が難しい手口へと変化しつつある。従来はパターンファイルによる既知の攻撃検出が主流だったが、未知の脆弱性を突いたサイバー攻撃が横行するようになった。こうした中、挙動監視や人工知能を活用し、通信やファイル操作の異常をリアルタイムで察知する多層的なエンドポイント防御が注目されている。また、端末内のデータを自動で暗号化する機能や、クラウドと連携して攻撃の証跡を分析・共有する仕組みも重要性が増している。
さらに、端末の位置情報により異常な操作を即座に検知し、管理者がリモートで端末ロックやデータ消去できる仕組みも不可欠とされている。重要なのは、エンドポイント対策は単なるウイルス対策ソフトにとどまらず、組織全体の運用ポリシーや社員教育とセットで効果を発揮する点にある。具体的には、安全なパスワード管理、多要素認証の利用徹底、ソフトウェアの自動更新、外部媒体の持ち込み制限など、従業員全体で適切な運用ルールを守ることが大前提となる。また、管理者は全端末の状態を可視化し、異常発生時には即座に対処するための監視体制やログ管理も必須である。新たに登場するサイバー脅威や不正アクセスの動向を踏まえて、エンドポイント防御の仕組みやルールも適宜見直す柔軟性が求められる。
業務で扱う情報資産は日々増加し、その保護の最前線になるのが各端末である。業態や規模を問わず、端末単体を堅牢に守るエンドポイントセキュリティは、情報漏えい・経営リスク低減の観点から今後も不可欠な存在となっていく。刻々と高度化するサイバー攻撃や不正アクセスに対し、技術、運用、教育という三つの観点からバランスよく防御力を高め続けることこそ、端末利用時代の組織に求められる姿勢だと言える。近年、パソコンやスマートフォン、タブレットなど多様な端末が業務の中心となる一方で、これらを標的としたサイバー攻撃や不正アクセスのリスクも高まっている。従来のネットワーク境界でのセキュリティ対策だけでは、クラウド利用やリモートワークの普及により十分な防御が困難となり、端末自体を保護するエンドポイントセキュリティの重要性が増している。
サイバー攻撃は、メール添付や悪質なウェブサイト、端末の盗難・紛失など多様な手口で進化し続けており、端末単体で不正プログラムの挙動検知やセキュリティパッチの適用、暗号化、多要素認証といった対策が求められる。近年では、AIを活用した異常検知や、リモートで端末管理・データ消去ができる機能、クラウド連携による攻撃分析など多層的な対策が進化していることも特徴である。しかし、これら技術的な防御だけでは不十分であり、安全なパスワード管理や持ち込み制限、社員教育といった運用面での取り組みも不可欠となっている。全端末の見える化や、インシデント発生時の迅速な対応体制の整備も求められる。情報端末を業務で扱う全ての組織においては、技術・運用・教育の三つの観点から絶えずセキュリティレベルを見直し、防御力の向上を図る継続的な努力が不可欠である。